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経営戦略考-日経記事から毎日学ぶ経営戦略の原理原則
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【経営戦略考12/02/06】ソーシャルメディアを商品開発に役立てる>本当に知りたいことを“引き出す”
配信日:2012年02月06日
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■■ 経営戦略考−日経記事から毎日学ぶ経営戦略の原理原則
■■ http://www.senryakukou.com/
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━━━━━━━━━━━━━━━━ 2012/02/06(通巻2144号)━
Mag2:18475 melma!:4836 E-Magazine:4433 自社配信:6648
【合計34392】
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広告掲載のご案内 → http://www.entrelect.co.jp/1201-03entrelect.pdf
バックナンバー → http://backnum.cbz.jp/?t=tn38&b=nm23&m=q836
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発行者のブログ → http://ameblo.jp/senryakukou/
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■■ ソーシャルメディアを商品開発に役立てる
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━━━━━━━━━ 情報源:日経産業新聞 2012.02.06【1面】━
新商品や新規事業には、どのように取り組むか。
大きく分けて、2つのアプローチがあります。
いわゆる、「プロダクトアウト」と「マーケットイン」です。
前者よりも後者の方が、顧客ニーズをしっかりとくみ上げている感
があり、望ましいようにも見えますが、万能ではありません。
たとえば顧客ニーズをとらえるためにアンケート調査を行なったと
しても、そんなことをしても新商品開発には結びつかないという意
見があります。
いわく、顧客自身、自分のニーズを明確に意識しておらず、「プロ
ダクトアウト」で提示された商品を見て初めて、自分が欲しかった
のはコレだ!と気づく、というわけです。
アップルの製品などは、確かにそれに該当しそうです。
とは言え、顧客の声に耳を傾けることで生まれた新商品も、たくさ
んあります。
結局のところ、どちらのアプローチが絶対的な正解というわけでも
ないのでしょう。
6日付けの日経産業新聞には、「交流サイト(SNS)『フェイス
ブック』やミニブログ『ツイッター』など、ソーシャルメディアが
企業活動を変革し始めた」という記事が掲載されています。
記事は「サイト上で消費者と交流しやすい仕組みや、国境を軽々と
越える情報の波及力を生かし、商品開発や市場開拓、起業など、ビ
ジネスのあらゆる局面で使われ出した」と解説しています。
要は、交流サイトを通じて顧客ニーズを吸い上げる仕組みが出来て
きているということです。
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■■ 本当に知りたいことを“引き出す”
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具体的な事例として、ファミリーマートの「おむすび」が紹介され
ています。
フェイスブックで新しいおむすびのアイデアを募ったところ、1000
件以上もの応募があったそうです。
その結果、2月14日には「なめたけマヨおむすび」、「焦がしネギ
マヨおかかおむすび」といった新商品が店頭に並ぶ予定です。
カルビーが2月下旬に発売するポテトチップス「カルボナーラ味」
は、「ソーシャルゲームのグリーと組み、消費者の意見を集めて開
発」されました。
これらが共通するのは、「開発者が想像すらしなかったような商品」
であることです。
このような成功事例もあれば、失敗事例もあります。
記事によれば、「デジタルカメラの開発に活用するため、ソーシャ
ルで消費者の声を募った」ところ、「『もっと良い製品にしてほし
い』など抽象的な内容が多く、あまり使えなかった」というケース
もあるそうです。
うまくいくかどうかは、商品特性にもありそうですが、ファミリー
マートにみられるような具体性のある提案を得られるかどうかもポ
イントのようです。
具体性のある提案、すなわち本人が気づいてすらいないようなニー
ズを“引き出す”と言えば、コーチングが頭に思い浮かびます。
コーチもクライアントも、今まで想像すらしなかったようなアイデ
アが生まれるのは、まさにコーチングの醍醐味です。
となると、コーチングの「質問」に代わる存在であるアンケート調
査の設問の仕方が極めて重要だということがわかります。
アンケート調査が役に立つかどうかは、そこにある「質問」の有効
性次第です。
有効な質問がなければ本当に顧客の声に耳を傾けたことにならない
のは、コーチングと同じことです。
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■■■■■■■■■■■■ 今日の教訓 ■■■■■■■■■■■■
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あなたの企業が実施するアンケート調査は、相手の中にある、本当
に得たい情報を引き出すのに役立っているだろうか。役立つかどう
かは、設問のあり方次第だ。どうすれば本当に“引き出す”ことが
できるか、設問内容を見直してみよう。
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